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アメリカ創価大学・地球的問題群研究センターが主催 第3回「東アジアを巡るシンポジウム」 2026年4月25日

  • 日本、中国、韓国、カナダから参加
  • AIの役割など幅広く議論
「地球的問題群研究センター」が主催する「東アジアにおける和平問題シンポジウム」。参加者からの質疑応答も活発に行われた(18日、SUAで)©Soka University of America
「地球的問題群研究センター」が主催する「東アジアにおける和平問題シンポジウム」。参加者からの質疑応答も活発に行われた(18日、SUAで)©Soka University of America

 アメリカ創価大学(SUA)の「地球的問題群研究センター」が主催する「東アジアにおける和平問題シンポジウム」が16日から18日(現地時間)、カリフォルニア州アリソビエホ市の同大学で開催された。
 
 同センターは2022年、SUA創立者・池田大作先生が1987年に発表した平和提言の中で、「全地球的問題の解決に世界の英知を集め、科学的、総合的にアプローチするための研究施設」の設置をもとめたことに基づいて発足。幼稚園から小・中学校、高校に至る全ての段階で、世界市民教育を実施していくための教育者間セミナーや、核軍縮教育のワークショップなどを通して、他大学とのネットワークを構築してきた。
 
 今回、3回目の開催となったシンポジウムでは、SUAの教授や学生をはじめ、日本、中国、韓国、カナダから専門家が多数参加。東アジアにおける歴史認識の問題や、環境問題、文化芸術を通しての国際交流やAIの役割・影響など、幅広い話題が扱われた。
 
 このうち、17日に登壇した美術史家のケジア・ウー氏は、美術品の制作・流通の政治的な制限や、それに抵抗した人々の歴史などに触れつつ、芸術の創造性がもつ平和の力を訴えた。同日に登壇したチャオ・チュアン氏とウー・メン氏は、自身が所属する劇団「草台班」の活動を紹介。社会問題への抗議の思いをダンスの演技などに託す活動について語り、その場で実際にパフォーマンスを披露した。
 
 18日には、カリフォルニア大学サンタクルーズ校のクリス・コネリー教授が講演。近年の大国間の緊張の高まりに言及した上で、経済的な相互依存を前提とした平和の枠組みには限界があると主張。既存の枠組みを超え、真の平和を目指す戦略の必要性を語った。
 
 また、参加者のディスカッションやトークセッションなども行われ、参加者同士で見識を深めたほか、学生の代表による議事進行や研究発表も行われた。
 
 SUAのフィーゼル学長があいさつした。

シンポジウムの登壇者・参加者が記念のカメラに(同)©Soka University of America
シンポジウムの登壇者・参加者が記念のカメラに(同)©Soka University of America

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