創価教育

アメリカ創価大学でユースサミット 地球憲章インタナショナルが主催 2026年7月28日

気候変動や教育等を巡り 29カ国の約120人の学生らが参加

 地球憲章インタナショナル(ECI)による「地球憲章ユースサミット」が11日から13日にかけて(現地時間)、オレンジ郡アリソビエホ市のアメリカ創価大学(SUA)で開催された。
 
 これには、18歳から35歳までの世代を中心に、29カ国の約120人の学生、学識者、活動家らが参加し、16団体が協賛・後援。気候変動、教育、社会変革等における青年の役割を巡ってプレゼンテーションや分科会が行われた。
 
 初日には、SUAのフィーゼル学長があいさつ。ECIのミリアン・ビレラ事務局長が、地球の未来を開く行動の主体者は若者であると強調し、参加者のさらなる活躍に期待を寄せた。
 
 続いて、国連事務総長室員で気候変動が専門のエスター・アグバラクウェ氏が発表した。氏は、気候変動の問題において若者の間で「共感と協力」の輪を広げることが不可欠であると力説。“世界で最も重要な資源”である若者の行動や発言で、大きな変化を生み出そうと訴えた。
 
 2日目には、「国連持続可能な開発ソリューション・ネットワーク(SDSN)」のンナエメカ・フィル・エケ=オコチャ氏とSGI(創価学会インタナショナル)平和センターの横山正博氏が共に登壇。エケ=オコチャ氏は、持続的な社会の実現のためには、国境を越えた地域・都市間の相互の助け合いが重要であると述べ、対話を軸とした共生社会の実現を呼びかけた。
 
 横山氏は、SGIとECIが共同で制作した環境展示「希望と行動の種子」が11言語に翻訳され、世界25カ国・地域で開催されていることを紹介。池田大作先生が環境提言等の中で繰り返し訴えてきた“心の変革”こそ、混迷を極める世界を照らす指針となると語った。
 
 また、連日開かれた少人数による分科会では、「教育現場における持続可能性と地球憲章」「変革のために必要な知識とスキル」などをテーマに研究発表やディスカッションが行われた。
 
 このほか、ECIのマイケル・ブラッケン議長があいさつした。